カウンセリングサービス

• 離職率の低下
• 業務ロスの回避
• 生産性の向上

これらが、ひいては企業全体のコストパフォーマンスの向上に寄与するメリットがあります。

さらには

• メンタルヘルス問題に継続的に取り組む姿勢が、企業ブランドイメージを向上させる

ことにより、従業員や社会からの評価が得られることも重要なメリットです。

• 会社が用意する制度を活用して専門家からの支援が得られる
• 機密保持を前提とする会社外部による運営のため、原則社内の人間に相談内容を知られることなくサービスを受けられる

ことがあげられるでしょう。

メンタル不調を抱える従業員は、その生産性が著しく低下してしまうことが知られています。また、上司や同僚など周辺の方への負担も増大してしまうため、組織全体の生産性に対しても影響を及ぼす場合があります。

EAP先進国アメリカでは、EAPサービスの提供により従業員による事故やミスが減り、欠勤などによる労働損失が減少したり、職場の環境が改善され従業員の生産性が向上したりということが実証されています。
Personal and Work Outcomes of Employee Assistance Services. (Attridge, M.)によると、

• 60%の事例で、平均17時間の「業務ロスの回避」
• そのうち72%の事例で、平均43%の「生産性の向上」　

が報告されています。

EAPを導入しメンタル不調者に対して早期対応をとることにより、従業員の生産性向上につながり、ひいては企業の損失を抑えることが可能になります。
また、うつ病をはじめとするメンタル不全に対して、セルフケア、早期発見による対策をとることで、生産性低下のリスクを未然に防げます。

Vérité Officeでは特にこの「予防」に力を入れており、従業員が働きやすい職場を作ることが、生産性を維持する上で必要不可欠だと考えております。